セールスイネーブルメントの市場規模

セールスイネーブルメントの認知度は年々上昇。その市場規模は2016年よりずっと右肩上がりで、今後も拡大すると予想されています。

セールスイネーブルメントの市場成長予測

近年、日本でもセールスイネーブルメントの認知度は上がり、その市場規模も年々拡大しています。セールスイネーブルメントが注目される背景には、組織全体の営業力底上げと業務の効率化という日本の企業が抱える課題があります。

そんなセールスイネーブルメントの市場規模は、2016年には13億円だったものが2022年には31億円まで拡大すると予想されているのです。

セールスイネーブルメントの認知度

株式会社ブレーンバディが会社員220名を対象に行った「セールス組織に関する調査レポート」によると、セールスイネーブルメントの認知度は50%以上と半数を超えており、7割以上の人が自社にセールスイネーブルメントは必要だと感じています(※)。

この結果からも、国内でのセールスイネーブルメントの需要が高まっていることが分かります。

成果を生み出し続ける人材育成の仕組みである「セールスイネーブルメント」。
営業ツールの拡充や研修制度の整備などの取り組みを通じ、個人の能力に依存しない営業組織をつくることを意味します。
セールスイネーブルメントに取り組む企業は、取り組みのない企業に比べ、営業予算達成率が10.6%、営業成約率が約6.6%高いことが明らかになっています(※)。

成果を出す組織をつくれるセールスイネーブルメントを実現するために重要なのは、自社の課題をしっかり把握し、それに合わせた対策を打つこと。
このサイトでは「トップ営業マンに頼りがち」「新人が育たない」「研修の効果を把握できない」といった課題を解決する仕組みづくりやツールを紹介していますので、ぜひチェックしてみてください。

セールスイネーブルメントの実現で広がる未来

育成のPDCAサイクルが実現

セールスイネーブルメントにおける人材育成の起点は、営業の成果です。

従来の人材育成体制では、人材を育成すること自体が目的となってしまい、育成の効果検証や改善が十分にできていませんでした。

そこで、セールスイネーブルメントに取り組むことで、人材育成のPDCAを回せるようになり、営業力の強化に繋がります。

ラーニングカルチャーの醸成

セールスイネーブルメントを導入することで、これまで個人の経験や知識にとどまっていたことが、社内のナレッジとして共有することができます。教育プログラムとしての基盤づくりができるため、成績の良い営業メンバーのノウハウや経験を他メンバーが効率的に学習できます。

投資対効果の検証が可能

人材育成の費用対効果を検証することは、難しいのが現状です。

しかし、セールスイネーブルメントは「営業の成果」を起点としたサイクルのため、人材育成を企画・実施後にその効果を検証する流れを実現することができます。育成の成果を測定できる人材育成の仕組みをつくることが可能です。

生産性の向上

これからは、短期間でのインプットで、従来以上のアウトプットを求められるようになります。一部の人のノウハウや知識に頼った営業力では売上を伸ばすのに限界があるため、セールスイネーブルメントを活用した、組織全体でノウハウや知識を共有する仕組みづくりが必要とされているのです。

セールスイネーブルメントの活用で、生産性を向上しながら成果を追求する営業組織づくりができるようになるでしょう。

提案力が高まる

多くの企業が新しい価値提供ができないことを課題に感じています。スマートフォンやタブレットの普及により、誰でも簡単に必要な情報を調べられる時代となり、顧客も豊富な知識を持っています。

このような状況下で、提案力を磨くために、セールスイネーブルメントが必要とされているのです。