公開日: |更新日:
エージェンテックが運営しているソリューション「Abook Biz」の、特徴や導入事例などをご紹介していきます。
Abook Bizはタブレットやスマートフォンを用いて、社内資料ドキュメントや画像・動画・音声などといった社内コンテンツを、社外へ持ち出せるソリューション。
コンテンツはもちろんそのまま使用できるうえ、そのコンテンツに動画などを組み合わせて、より多彩な表現力によるコンテンツに発展させてまとめたり提出することも可能です。
タブレットやスマートフォンを外で使うときに気になるのは「セキュリティの問題」ですが、Abook Bizでは管理画面にアクセスできるネットワークを制限する、各コンテンツで公開する範囲を設定するなどの対策で、情報流出を抑えています。
また、万が一ダウンロードしたデバイスを紛失したとしても、コンテンツは暗号化されているため、解読される心配はほぼないと言っていいでしょう。
一度コンテンツをデバイスにダウンロードすると、インターネットの接続の有無関係なく、コンテンツの閲覧が可能です。そのため、インターネット接続が不安定な環境でも、使えない状況になっても、「ちゃんと見られるか」という心配をする必要がありません。
情報を共有し続けることが可能なので、安心して使い続けることができます。
医療現場で使うコンテンツはインターネット上での公開が難しく、限られた環境下でしか共有できないことから、Abook Biz を導入。クローズド環境下でコンテンツを共有できるようになりました。オフラインの場所が多い医療現場でも使用可能なので助かっています。
参照元:エージェンテック公式HP(https://www.agentec.jp/case/smith-nephew/)
ペーパーレス化を目指すテレビ会社が、これまで紙で管理していた番組収録状況の表示をABookBizで行うことにしました。毎日の印刷や貼り替え作業がなくなり、業務における効率が大幅に改善、コスト削減やエコにも繋がりました。
参照元:エージェンテック公式HP(https://www.agentec.jp/case/tv-tokyo/)
成果を輩出し続ける人材育成の仕組みである「セールスイネーブルメント」。
営業ツールの拡充や研修制度の整備などの取り組みを通じ、個人の能力に依存しない営業組織をつくることを意味します。
セールスイネーブルメントに取り組む企業は、取り組みのない企業に比べ、営業予算達成率が10.6%、営業成約率が約6.6%高いことが明らかになっています(※)。
成果を出す組織をつくれるセールスイネーブルメントを実現するために重要なのは、自社の課題をしっかり把握し、それに合わせた対策を打つこと。
ツールの導入を検討しているということは「トップ営業マンに頼りがち」「新人が育たない」「研修の効果を把握できない」といった課題を抱えているのではないでしょうか?
それらを解決する仕組みづくりやツールを紹介していますので、ぜひチェックしてみてください。
営業を支援するツールを探す
(セールスイネーブルメントツール)
「未来を切り拓くIT価値を創り、世界へ提供する」ことをビジョンとし、ソフトウェアとシステム開発、アプリケーション開発、システムコンサルティングおよび運用サポートなどを事業内容としている会社。
情報と情報を掛け合わせることで新たな価値・デジタル化の形を生み出し、新たな市場を創造することを掲げています。
会社名 | 株式会社エージェンテック(AGENTEC Co.,Ltd.) |
---|---|
設立年 | 2004年 |
公式HPのURL | https://www.agentec.jp/ |
電話番号 | 03-6206-4361 |
タブレットやスマートフォンがあれば、どこにいても社内コンテンツを安全に持ち出すことができるAbook Biz。
「会議のペーパーレス化」「安全な資料共有」「営業力強化」など、さまざまな活用方法やメリットのあるソリューションです。
商談の勝ちパターンがつくれる | 資料の勝ちパターンがつくれる | 顧客情報を 見える化できる |
営業資料を 見える化できる |
人が育つ仕組みを つくれる |
---|---|---|---|---|
ACES Meet(ACES)※1 ![]() |
ABook Biz(AGENTEC)※2 ![]() |
Senses(マツリカ)※3 ![]() |
Sales Doc(Innovation & Co.)※4 ![]() |
UMU(ユームテクノロジージャパン)※5 ![]() |
「セールスイネーブルメントツール」でGoogle検索し表示された企業およびITreviewでセールスイネーブルメントツールを扱っているとして掲載されていた16社のうちから、以下条件で選出をしております。(2022年3月調査時点)